求人広告の費用相場を徹底比較｜媒体別料金一覧と採用単価を下げる方法【2026年版】

「求人広告を出したいが、いくらかかるのか見当がつかない」「今の広告費が高いのか安いのか判断できない」。採用を担当すると、必ずこの疑問に突き当たります。

結論からいうと、転職サイトの掲載料金は4週間20万〜150万円が中心ですが、企業が実際に使っている求人広告費は年間平均125.1万円（マイナビ調査・2025年実績）です。そして費用対効果は「どの媒体を選ぶか」と「どう運用するか」でほぼ決まります。

この記事では、媒体別の掲載料金比較、4つの料金形態の選び方、1人あたり採用単価の計算方法、そして採用単価を下げる実践テクニックまで、中小企業の視点で整理します。

求人広告の費用相場｜企業は年間いくら使っている？【2026年最新データ】

求人広告の費用を考えるとき、まず押さえたいのは「他社が実際にいくら使っているか」という実態です。マイナビの「中途採用状況調査2026年版（2025年実績）」によると、求人広告（転職サイト・折込求人紙など）の年間費用は、1社あたり平均125.1万円でした。予算の平均は206.0万円なので、多くの企業は予算より抑えた着地になっています。

1社あたりの求人広告費は年間平均125.1万円（一次データ）

同調査では、求人広告のうち転職サイトのみに絞った年間実績は平均111.8万円で、前年から増加傾向にあります。月あたりに換算すると約9〜10万円。「求人広告=1回数十万円」というイメージより、実際の年間投資額は意外と手が届く水準であることがわかります。

採用手法別の年間費用の内訳

中途採用費用の全体像も見ておきましょう。同調査による採用手法別の年間実績（1社平均）は以下のとおりです。

中途採用費用の合計は年間平均609.9万円。そのうち最も大きいのは人材紹介の375.5万円で、求人広告の約3倍です。「求人広告で採れる体制を作れるかどうか」が、採用コスト全体を左右することがこのデータから読み取れます。

1人あたり採用単価の目安

採用にかかった費用を採用人数で割ったものが「採用単価（1人あたり採用費）」です。一般的な目安は、正社員の中途採用で1人あたり20万〜100万円程度、アルバイト・パートで1万〜10万円程度とされています。職種によっても差が大きく、ITエンジニアなど専門職は単価が高騰する傾向にあります。

重要なのは、相場と比べることよりも「自社の採用単価を把握し、下げる打ち手を持つこと」です。計算方法は後半で詳しく解説します。

求人広告の4つの料金形態と選び方

求人広告の費用は「いくらかかるか」の前に「いつ・何に対して費用が発生するか」で整理すると比較しやすくなります。料金形態は大きく4つに分かれます。

掲載課金型｜期間で費用が決まる

掲載した時点で費用が発生し、期間中は何人採用しても追加費用がかからない形態です。マイナビ転職・doda・エン転職などの転職サイトが代表例。4週間20万〜150万円程度が中心で、プランの金額によって検索結果の表示順位や写真点数が変わります。

クリック課金型｜Indeed・求人ボックスなど

求人がクリックされた分だけ費用が発生する形態です。Indeed・求人ボックス・スタンバイなどの求人検索エンジンが代表例。「月10万円まで」のように予算上限を設定でき、少額から始められます。

なお、リクナビNEXTは2025年4月に掲載課金を廃止し、クリック課金型（Indeed PLUS連携）に移行しました。従来型の転職サイトもクリック課金へ寄りつつあるのが2026年の潮流です。

成果報酬型｜採用が決まったら支払う

掲載は無料で、採用が決まった時点で費用が発生する形態です。人材紹介（理論年収の30〜35%程度）のほか、成果報酬型の求人サイトもあります。

完全無料型｜ハローワーク・無料掲載枠

ハローワークは厚生労働省が運営する公的機関のため、掲載料・手数料とも無料です。また、Indeed・Airワーク・engageなどは無料掲載枠があります。

なお、無料掲載を活用する場合は自社の採用サイトを整えておくと応募率が変わります。制作費用の目安は採用サイト制作の費用・外注の流れの記事を参考にしてください。

【図解】自社に合う料金形態の選び方

選び方の原則はシンプルです。

【媒体別】求人広告の掲載料金比較一覧

主要媒体の掲載料金を採用区分別にまとめます。料金は代理店公開情報・公式料金表をもとにした目安です（2026年7月時点）。

中途採用向け転職サイトの料金

アルバイト・パート向け媒体の料金

アルバイト媒体も、タウンワークがIndeed PLUSの配信網に入るなど「単体で買う」から「配信面のひとつとして運用する」形に変わりつつあります。

求人検索エンジンの料金

Indeedの費用｜無料掲載とクリック課金の仕組み

「求人広告 費用」を調べる企業がもっとも気になる媒体がIndeedです。公式情報をもとに、無料と有料の違いを整理します。

無料掲載でできること

Indeedは無料で以下がすべて使えます。

掲載は求人ごとの審査を経て最大72時間程度で開始されます。書面契約が不要なため「今週中に募集を始めたい」というスピード感に対応できるのが強みです。

有料（スポンサー求人）の課金の仕組み

有料のスポンサー求人は、求人がクリックされたときにだけ費用が発生するクリック課金型です。クリック単価は固定ではなく、設定した予算の範囲内で自動調整されます。初期費用・成功報酬はかかりません。

月の予算上限を設定できるため、「気づいたら請求が膨らんでいた」という事態を防げます。相場としては月10万〜30万円で運用する企業が多いとされています。

無料掲載は競合の有料求人に埋もれやすいため、実務では「無料で原稿の反応を確かめ、手応えのある求人にスポンサー予算を投下する」という使い方が費用対効果を高めます。

Indeed PLUSで変わった媒体選びの考え方

2024年1月に始まったIndeed PLUSは、1回の求人投稿でタウンワーク・リクナビNEXT・とらばーゆなどリクルート系の複数媒体へ自動配信される仕組みです。国内主要求人サイト利用者の約7割にリーチできるとされています。

これにより「どの媒体に載せるか」を1つずつ選ぶ発想から、「Indeed PLUSの配信網＋職種特化媒体」という組み合わせで考える発想へ変わりつつあります。媒体選定の労力が減る一方、クリック課金の運用スキル（原稿・入札・分析）が費用対効果を左右するようになりました。

採用単価の計算方法｜広告費だけで判断しない

採用コスト＝外部コスト＋内部コスト

採用コストというと広告費（外部コスト）だけを見がちですが、実際には社内の工数（内部コスト）がかかっています。

たとえばスカウト送信を「社内でやれば無料」と考えている企業は多いですが、時給1,500円の担当者が1日2時間・月20日対応すれば、それだけで月6万円相当の人件費です。応募対応や面接調整まで含めると、内部コストが外部コストを上回るケースも珍しくありません。

採用単価の計算式と試算例

採用単価は次の式で計算します。

採用単価 ＝（外部コスト＋内部コスト）÷ 採用人数

試算例：求人広告に月10万円×3ヶ月＝30万円、担当者の運用工数が月20時間×時給2,000円×3ヶ月＝12万円で、2名採用できた場合。

採用単価 ＝（30万円＋12万円）÷ 2名 ＝ 21万円/人

この計算を採用チャネルごとに行うと、「広告費は安いが工数がかかりすぎている媒体」「高いが手離れがよく結果的に安い媒体」が見えてきます。求人広告の費用対効果は、支払額ではなく採用単価で判断するのが原則です。

採用費用全体の内訳や計算式については、採用費用はいくらかかる？相場・計算式・削減方法の記事でさらに詳しく解説しています。

求人広告の費用対効果を高める5つの方法

同じ予算でも、運用の工夫で成果は大きく変わります。採用支援の現場で実際に使われているテクニックを5つ紹介します。

職種名を「検索される言葉」に変える

求職者は職種名で検索します。社内の正式名称ではなく、検索される言葉に言い換えるだけで表示回数が変わります。

きつそうな印象を与えず、かつ検索にかかる抽象度に調整するのがポイントです。実際の仕事内容は本文で正確に書き、入社後のギャップを防ぎます。

ターゲット別に原稿を分ける

「経験者も未経験者も歓迎」と1本の求人にまとめると、給与の下限表示が安くなり経験者に響きません。資格あり/なし、経験者/未経験者で原稿を分け、それぞれの条件・訴求で書き分けると応募の質と量が変わります。

不安を打ち消す実データをタイトルに入れる

「定着率95%」「残業月10時間以下」「未経験入社が6割」など、求職者の不安を打ち消す自社の実データをタイトルや冒頭に入れると、クリック率・応募率が上がります。採用支援会社の公開事例では、施工管理の求人タイトルに定着率を明記したことで2ヶ月で31名の応募を集め、採用単価を1人20万円台に抑えたケースが紹介されています。

クリック課金型でテストして当たり原稿を転用する

Indeedなどのクリック課金型は少額で原稿のABテストができるため、テストマーケティングに向いています。反応のよかった職種名・訴求を見つけてから、掲載課金型（doda等）やスカウト媒体に展開すると、高額プランの無駄打ちを防げます。

採用の時間軸で媒体を使い分ける

「急ぎの1名」と「継続的な採用」で最適な媒体は異なります。全ポジションを同じ媒体で募集するのではなく、緊急度で使い分けることが総コストを下げる近道です。

求人広告費の経理処理｜勘定科目と仕訳

求人広告の費用は、勘定科目としては「広告宣伝費」または「採用費（採用教育費）」で処理するのが一般的です。どちらを使うかは社内で統一されていれば問題ありません。募集のための支出は消費税の課税仕入れに該当します。

仕訳例（求人広告費10万円を普通預金から支払った場合）：

なお、人材紹介の成功報酬は「支払手数料」で処理するケースが多いなど、手法によって科目が変わることがあります。判断に迷う場合は顧問税理士に確認してください。

求人広告で採用できないときの選択肢｜採用代行という考え方

ここまで見てきたとおり、求人広告の費用対効果は「媒体の選定」と「運用の質」でほぼ決まります。裏を返せば、原稿改善・入札調整・データ分析といった運用を社内で回せない場合、広告費だけが消化されていきます。

その場合の選択肢が採用代行（RPO）です。株式会社PlanTiveの採用代行は、採用戦略の設計から媒体選定・求人原稿の制作改善・スカウト配信・応募者対応までを月額15万円（税抜）から代行します。競合10〜20社の求人を1件ずつ精読する競合分析と、Webマーケティングの手法を使った原稿ABテストが特徴で、契約継続率は98%です。

実際の支援では、建設業の法人営業職で「2年間採用ゼロ」だった企業が3ヶ月で1名を採用単価35万円で採用、施工管理職では4ヶ月で2名を採用単価30万円で採用といった事例があります。

「求人広告に年間100万円以上かけているのに採用できていない」場合、その予算の一部を運用のプロに振り向けるほうが、結果的に採用単価が下がることは少なくありません。人材紹介（1人あたり年収の30〜35%）と比べても、月額固定の採用代行は複数名採用で割安になりやすい構造です。

まとめ｜求人広告の費用は「相場」より「単価」で判断する

求人広告の費用について、要点を整理します。

自社での運用が難しいと感じたら、採用代行など外部の専門家を活用する選択肢も含めて、採用単価がもっとも下がる体制を検討してみてください。

---

よくある質問

▶ Q. 求人広告は無料で掲載できますか？

可能です。ハローワークは掲載料・手数料とも無料で、Indeed・Airワーク・engageなどにも無料掲載枠があります。ただし無料枠は有料求人に埋もれやすいため、急ぎの採用では無料と少額のクリック課金を併用するのが現実的です。

▶ Q. 求人広告の費用相場はいくらですか？

転職サイトの掲載課金型は4週間20万〜150万円が中心です。企業の年間実績で見ると、マイナビの調査（2026年版・2025年実績）では求人広告費は1社あたり平均125.1万円でした。

▶ Q. 求人広告の費用はどの勘定科目で処理しますか？

「広告宣伝費」または「採用費（採用教育費）」で処理するのが一般的です。社内で科目を統一していれば問題ありません。人材紹介の成功報酬は「支払手数料」とするケースが多いなど手法により異なるため、迷う場合は顧問税理士に確認してください。

▶ Q. Indeedの掲載にはいくらかかりますか？

掲載自体は無料です。露出を増やす有料のスポンサー求人はクリック課金型で、月10万〜30万円で運用する企業が多いとされています。予算上限を設定できるため少額から始められます。

---